第48回は、2023年6月12日発刊の『2023年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート』です！
国内のケミカル主要大手企業26社を対象とし 、各社の研究開発の実情と今後の戦略について調査した当レポートについて、弊社リサーチャーの森惠佑に調査のポイントについてインタビューしました！
森惠佑 プロフィール
リサ・リューション事業部 リサーチグループ 主任
森惠佑
—Profile—
入社当時は、医療用医薬品分野でマーケット調査を担当。
その後、ケミカル領域でのマーケット調査を経て、
再び医療用医薬品分野で、患者調査に専従。
今年からは、再度ケミカル領域で調査業務に携わるなど、2つの世界を行ったり来たり。
―今回、国内ケミカルメーカーを対象としたR&D戦略の調査を行っていますが、初めての調査ではありませんね。
森：はい、仰る通り本調査レポート「ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート」は、定期的にリニューアルしている、弊社ケミカル領域の重要タイトルの1つです。
前回調査（2021年）は、いわゆるコロナ禍の経験間もない頃に実施し、オミクロン株による感染者数急増が起こる2022年以前の時点で、コロナ後を見据えた研究開発戦略の方向性を捉えたものでした。
―今回の調査は、前回調査とどのように異なるのでしょうか？
森：前回調査時点では、調査対象26社のうち、半数以上となる15社が2022年度を最終年度とする中期経営計画を策定されていました。
そのため、研究開発戦略の動向もその計画に準じたものとなっていました。
今回は、多くの企業で2024～2026年度を最終年度として各指標・目標が設定された中期経営計画へと更新されています。また、2030年度の中長期目標を設定している企業も10社を超えます。
コロナ禍後、という直近の社会情勢にとどまらず、より長い視点で策定された研究開発戦略をうかがい知れるのが今回の調査結果といえます。
―今回の調査結果の具体的な特徴は何でしょうか？
森：新型コロナウイルスの感染拡大や国際情勢によるエネルギー価格の高騰といった現在の危機に対しては、経済活動を行う企業には常時対応が求められます。
しかしながら、ケミカルメーカー各社はそこのみにとどまらず、将来の自然環境悪化による危機を未然に防ぐあるいは低減するために現時点で手を打っておく必要にも迫られています。
今回、新たな経営計画や中長期目標のもとで複数のケミカルメーカーが、環境性を意識した/サステナビリティを指向した研究開発への取り組みを表明しています。
例えば、生分解性のあるバイオマス由来の製品、製造工程でのCO₂排出量を抑える製品といった環境対応型製品の開発が挙げられます。
また、自社の経済活動による温室効果ガス（GHG）の排出量を削減するにあたって、2030年、2050年の時点での数値目標を設定し、製造プロセスの改善や技術開発を推進する姿勢を打ち出している企業が多くみられます。
―最後に当資料のアピールポイントを教えて下さい。
森：毎回、本資料は国内ケミカル主要各社の動向を掴むのに最適と好評をいただいておりますが、今回もお役立てできるものとなっています。
将来を見据えた地球環境問題への取り組みを活発化させている各社の研究開発動向が一望のもとにとらえられますので、ご興味がございましたら、ご試読・ご検討いただければ幸いです。
本調査に関しまして、少しでもご興味・ご関心をお持ちいただけた際には、ぜひ実際のレポートをご覧いただければと思います。お気軽にお問い合わせください。
―本日は貴重なお話しありがとうございました。
さて、今回インタビューした「2023年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート」は絶賛発売中です。ご興味がございましたら是非とも弊社にお問い合わせくださいませ。
