第175回は、2026年5月18日発刊の『2026年　食品企業のR&D戦略調査Ⅱ』です！
主要食品企業19社のR&D戦略を組織体制やR&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析した当レポートについて、弊社リサーチャーの佐藤照穂に調査のポイントをインタビューしました！

佐藤照穂　プロフィール

リサ・リューション事業部　リサーチグループ　Health & Food
主任　佐藤照穂

—Profile—

2018年入社。
食品・健康食品・医薬品といった様々な調査を経験し、現在はR&Dや海外関連のレポートも手掛ける。

―まず、今回どういった背景があってR&D調査の続刊を作成したのでしょうか？

佐藤：はい、これまでも弊社では様々な領域のテーマで「R&D戦略調査」を発刊しており、基本的な方針から具体的な研究成果までを流れでご確認いただけるスタイルがご好評をいただいておりました。ただ、これまでのレポートでは大手企業の研究活動が中心となっていて、実際にご確認いただいたお客様からは「事業としての規模が違うので参考にするのが難しい」ですとか、「もっと別の業種の研究活動も見てみたい」といったご要望を頂いておりました。
そこで、今回はお客様の声に応える形で、これまでと異なる事業ベースを持った企業を中心にまとめようという話になりまして、B2B事業を中心にしている企業という括りで続刊を作成させていただく運びとなったのです。

―なるほど、お客様からの要望が大きかったのですね。
ちなみに、そういった声が大きい理由というか、環境要因のようなものはあるのでしょうか？

佐藤：そうですね、現状ですとコロナ禍が終わって、インバウンド需要などが回復し、業務用食品の市場は再びニーズが拡大しています。しかし、人手不足や高齢化のようなマイナス要因も大きくなっており、コストと利便性・機能性といった対立構造の中で、技術的なブレイクスルーが求められているような状況です。
また、近年はオレンジ果汁やカカオ油脂などの原料高騰、供給難といったサプライチェーンの課題も顕在化しており、安定的な事業成長を続けるための具体的なソリューションがこれまで以上に求められるようになっています。

―ありがとうございます。
今回の調査では、どのようなことが明らかになったのでしょうか。

佐藤：先ほど挙げた企業の課題に対して、主に5つの方向性で取り組みが進められています。具体的には、「サステナブルな事業基盤の構築」、「成長領域を意識した機能性研究」、「ヒューマンサイエンスに基づいた製品設計」、「複合的な付加価値を実現する製品・技術」、「新規事業に向けた共創型組織の構築」の5つです。
例えば、「新規事業に向けた共創型組織の構築」については、部署間の垣根を取り払ってコミュニケーションの活性化を図ったり、外部とのオープンイノベーションなどを進めることで、新規事業につながる技術や素材の開発に取り組む企業が増加しています。事業の軸を増やすことで、突発的な変化に対して強い事業体制を構築しようとしているわけですね。

―なるほど、具体的な研究活動ではどのようなテーマが注目されているのでしょうか？

佐藤：例えば、先ほど挙げた突発的な原料の高騰・供給難を解決するために、代替原料の開発や天然の原料を人工的に生産する技術開発などが盛んです。代替食品というと以前はプラントベースフードなどが真っ先にイメージされる領域でしたが、乳化香料を使って柑橘系の風味を強化したり、油脂を使ってチョコレートのカカオ感を再現したりといった研究が進んでいます。また、原料の人工生産という点では、微生物発酵などのバイオ技術を活用することで、既存素材の生産性を高める技術などが検討されました。
サステナブル調達という言葉ができて久しいですが、これまで以上に安定供給に向けた技術開発が具体化してきている…ということが言えるかと思います。

―ありがとうございます。それでは最後に、お客様に向けて一言よろしいでしょうか。

佐藤：はい、本レポートは、昨年12月に発刊した「2025年 食品企業のR&D戦略調査Ⅰ」の続刊となっております。弊社としても分冊化するのは初めての試みですが、普段とは異なる豊富なデータを網羅することができました。
前巻をご採用いただいた皆様におきましても、違いを比較しながらご覧いただくことで、食品業界全体の研究開発トレンドを包括的に把握でき、より深い気づきを得られるのではないかと思います。ご興味お持ちいただけましたら、お気軽にお問い合わせいただけますと幸いです。

―本日は貴重なお話をありがとうございました。
さて、今回インタビューした「2026年　食品企業のR&D戦略調査Ⅱ」レポートは絶賛発売中です。
ご興味がございましたら是非とも弊社にお問い合わせくださいませ。

『2026年　食品企業のR&D戦略調査Ⅱ』